「Googleで続ける」のログインの仕組みとは?OAuth 2.0・OIDCの基礎からシーケンス、他社ログインとの違いまで徹底解説

投稿者: | 2026年8月17日

様々なWebサービスを利用する際に見かける「Googleで続ける(Googleでログイン)」ボタン。

メールアドレスやパスワードを都度入力することなく、ワンクリックで登録やログインが完了する非常に便利な機能です。

この仕組みは、単に「GoogleのパスワードをWebサービスに教えている」わけではありません。

裏側では、国際標準化された高度なセキュリティ技術が稼働しています。

本記事では、初心者向けの分かりやすい概念から、エンジニアが知っておくべきプロトコル(OAuth 2.0 / OpenID Connect)、詳細な通信シーケンス、他社ログインや最新のパスキーとの違いまで詳しく解説します。

1. はじめに:なぜ多くのWebサービスが「Googleで続ける」を採用するのか?

Webサービスがソーシャルログイン機能を導入する最大の理由は、ユーザーの手間を減らし、登録のハードル(離脱率)を下げるためです。

従来の会員登録フォームでは、以下のようなステップが必要でした。

  • メールアドレスの入力
  • パスワードの設定(文字数制限や大文字・記号の指定など)
  • 確認メールの受信とリンクのクリック

ユーザーにとって新規パスワードの作成や管理は心理的負担が大きく、途中で登録を諦めてしまう原因になります。

「Googleで続ける」を利用すれば、ブラウザ上で既存のアカウントを選択してアクセス権を承認するだけで登録が完了します。

サービス運営者側にとっても、登録率(CVR)の向上や、Googleが担保する強固なセキュリティ(2段階認証など)の恩恵を受けられるメリットがあります。

参考リンク:Google Identity ドキュメント公式

2. ざっくり理解する!「パスワードを渡さずにログインできる」仕組み

身近な例え:ホテルのカードキーと紹介状

「Googleで続ける」を使ったとき、対象のWebサービスに対してGoogleアカウントのパスワードが渡されることは絶対にありません

この仕組みを日常生活に例えると、「身分証明書付きの紹介状」や「ホテルのカードキー」を発行してもらう流れに似ています。

  • 従来のログイン方式:Webサービスごとに合鍵を作って預ける形式です(合鍵を無くしたり盗まれたりするリスクがあります)。
  • Google連携の方式:Googleという信頼できる機関に身元を確認してもらい、Webサービスには「この人は確かに〇〇さんです」という電子署名入りの証明チケットだけを渡す形式です。

サービス側はチケットを確認して本人と認識するため、パスワード自体を保持・管理する必要がありません。

「認証」と「認可」の違いを整理

この技術を理解する上で極めて重要なのが、「認証(Authentication)」「認可(Authorization)」の区別です。

  • 認証(Authentication / AuthN):「あなたは誰か」を証明・特定すること(例:免許証で本人確認をする)。
  • 認可(Authorization / AuthZ):「何をしてよいか」の権限を与えること(例:ビルの特定フロアへの入館許可証)。

3. 技術的な裏側:OAuth 2.0 と OpenID Connect (OIDC)

「Googleでログイン」のベースとなっている技術基盤は、OAuth 2.0OpenID Connect (OIDC) です。

OAuth 2.0:アクセス権を委譲するためのフレームワーク(認可)

OAuth 2.0は、パスワードを直接渡すことなく、サードパーティアプリケーションに対して限定的なリソース(データや操作権限)へのアクセスを許可するための標準仕様です。

元々は「あるアプリにGoogleドライブ内のファイル読み取りだけを許可する」といった認可のために設計されました。

参考リンク:RFC 6749 (The OAuth 2.0 Authorization Framework)

OpenID Connect (OIDC):本人確認のための標準規格(認証)

OAuth 2.0は「権限の付与(認可)」のための仕組みであり、厳密には「誰がログインしているか(認証)」を証明する規格ではありませんでした。

そこで、OAuth 2.0の仕組みを土台にして、ユーザーの識別情報を安全にやり取りできるように拡張したプロトコルが OpenID Connect (OIDC) です。

「Googleで続ける」ボタンの実装には、このOIDCが利用されています。

参考リンク:OpenID Connect Core 1.0 仕様書

IDトークン(JWT)の中身と役割

OIDCでは、認証が成功するとGoogle(IdP: Identity Provider)からサービス(RP: Relying Party)へ IDトークン(ID Token) が発行されます。

IDトークンは JWT(JSON Web Token) という形式で構成されており、デジタル署名が施されています。

中身には以下のようなクレーム(属性情報)が含まれます。

  • iss (Issuer):トークンの発行元(例: [https://accounts.google.com](https://accounts.google.com)
  • sub (Subject):ユーザーを一意に識別する固有のID
  • aud (Audience):トークンを受け取る側のクライアントID
  • exp (Expiration Time):トークンの有効期限
  • email:ユーザーのメールアドレス
  • name:ユーザーの登録名

Webサービス側はGoogleの公開鍵を用いて署名を検証し、改ざんされていない正当な情報であることを確認します。

参考リンク:jwt.io(JWTデバッガー・公式)

4. クリックしてからログイン完了までの詳細シーケンス(認可コードフロー)

Webサービスで最も標準的に使われる「認可コードフロー(Authorization Code Flow)」の通信手順です。

Step 1:認可リクエスト(ユーザー側の操作)

ユーザーがWebサイト上の「Googleで続ける」ボタンをクリックします。

サービスはユーザーのブラウザをGoogleの認可エンドポイント(URL)へリダイレクトさせます。この際、以下のパラメータが付与されます。

  • client_id:サービスを識別するID
  • redirect_uri:認証完了後に戻すサービスのURL
  • response_type=code:認可コードを要求する指定
  • scope=openid email profile:取得したい情報の範囲
  • state:セキュリティ用のランダム文字列
  • nonce:リプレイ攻撃防止用のランダム文字列

Step 2:Googleによるユーザー認証と同意確認

Googleのログイン画面が表示され、未ログインの場合はユーザーがパスワードや2段階認証でGoogleにログインします。

「〇〇(サービス名)があなたの名前とメールアドレスへのアクセスを求めています」という同意画面が表示され、ユーザーが「許可」を押します。

Step 3:認可コードの発行とリダイレクト

Googleは一時的な引換券である 「認可コード(Authorization Code)」 を発行し、Step 1で指定されたサービスの redirect_uri へブラウザ経由でリダイレクトします。

Step 4:トークンエンドポイントへの問い合わせ(バックエンド通信)

サービスのサーバー(バックエンド)が認可コードを受け取ります。

サーバーはブラウザを介さず、Googleのトークンエンドポイントへ直接HTTPSリクエストを送信し、「認可コード」「クライアントID」「クライアントシークレット(秘密鍵)」を提示します。

Step 5:IDトークン / アクセストークンの発行とセッション開始

Googleはリクエストを検証し、正当であれば「IDトークン(ユーザー証明書)」と「アクセストークン(API利用権限)」をサービスサーバーに返却します。

サービス側はIDトークンの署名と内容を検証し、該当ユーザーのアカウントを作成(または照合)してログイン状態(Cookieやセッションの発行)にします。

5. 安全性を担保するセキュリティの仕組み

安全な認証を実現するために、プロトコルレベルで複数のセキュリティ機構が組み込まれています。

state パラメータによるCSRF対策

CSRF(クロスサイトリクエストフォージェリ) は、悪意ある第三者が用意した認証コードを被害者に踏ませて、アカウントを不正に紐付ける攻撃です。

サービス側は認証開始時に推測困難なランダムな文字列(state)を生成してセッションに保持し、Googleから戻ってきた値と完全一致するかを検証することで攻撃を防ぎます。

nonce パラメータによるリプレイ攻撃対策

過去に傍受されたIDトークンを再利用して不正ログインを試みる「リプレイ攻撃」を防ぐため、リクエストごとに固有の nonce 値を送信します。

IDトークン内に埋め込まれた nonce と送信元の値が一致しているかを検証します。

PKCE(Proof Key for Code Exchange)の導入

スマートフォンアプリやSPA(Single Page Application)など、クライアント側に秘密鍵(クライアントシークレット)を安全に保持できない環境では、PKCE(ピクシー) の利用が必須となっています。

認可コード横取り攻撃を防ぐため、動的な検証コード(Code Verifier / Code Challenge)を使用して安全性を担保します。

参考リンク:RFC 7636 (PKCE standard)

6. Google以外の主なソーシャルログイン・認証方式との比較

WebサービスにはGoogle以外にも多様なIdP(Identity Provider)や認証手段が存在します。

Appleでサインイン(Sign in with Apple)

  • 特徴:プライバシー保護を前面に打ち出した認証機能です。ユーザーは実際のメールアドレスを隠し、Appleが生成したリレー用アドレス(@privaterelay.appleid.com)で登録可能です。
  • 開発要件:iOSアプリでサードパーティログイン(Google等)を提供する際、Appleサインインの提供がApp Storeのガイドラインで義務付けられる場合があります。

参考リンク:Apple Developer – Sign in with Apple

LINEログイン

  • 特徴:日本国内で月間9,000万人以上が利用する圧倒的なリーチ力を持ちます。BtoCサービスやECサイトにおいて会員登録の手間を最小化できます。
  • 付加価値:ログインと同時にLINE公式アカウントの友だち追加や通知連携(Messaging API)がスムーズに行えます。

参考リンク:LINE Developers – LINEログイン

GitHub / GitLab ログイン

  • 特徴:エンジニアやテック層をターゲットとしたWebサービス、開発ツール系SaaSにおけるデファクトスタンダードです。
  • 利用用途:リポジトリの読み取り権限など、開発リソースと連携した認可処理に広く使われます。

X(旧Twitter)/ Facebook ログイン

  • 特徴:SNSコミュニティやゲームアプリなどでのスコア共有、ソーシャルグラフの活用に適した認証です。

次世代の認証:パスキー(Passkeys / WebAuthn)

IdP(プラットフォーム)に依存しない新しい標準規格として 「パスキー」 の導入が加速しています。

  • 仕組み:FIDO2 / WebAuthn標準に準拠。端末の生体認証(Touch ID, Face ID, Windows Hello)を利用し、公開鍵暗号方式でパスワード不要のログインを実現します。
  • メリット:IdPのアカウント停止リスクや第三者への依存がなく、フィッシング耐性が極めて高いのが特徴です。

参考リンク:FIDO Alliance 公式サイト

7. ユーザー側・開発者側それぞれのメリット・注意点

ユーザー目線

  • メリット
    • パスワードを覚える必要がなく、使い回しによるリスト攻撃被害を防げる。
    • Google側で2段階認証やパスキーを設定していれば、強固なセキュリティをそのまま享受できる。
  • 注意点
    • 連携時に「どの権限(メールアドレス、Googleドライブの閲覧など)」を要求されているかを必ず確認する。
    • 使わなくなったサービスは、Googleのアカウント管理画面から連携を定期的に解除する。

参考リンク:Google アカウント連携サードパーティ管理ページ

開発者・事業者目線

  • メリット
    • ユーザーの登録ハードルを下げ、コンバージョン率(CVR)を改善できる。
    • ユーザーのパスワードハッシュを自社データベースに保持・管理・保護するリスクと運用コストを排除できる。
  • 注意点
    • IdP(Google)側で大規模な障害が発生した際、サービスへ一時的にログインできなくなるリスクがある。
    • 同一メールアドレスで「Googleログイン」と「パスワード登録」が存在する場合のアカウント統合設計(Account Linking)を慎重に行う必要がある。

8. まとめ

「Googleで続ける」ボタンは、単なる入力省略ボタンではなく、OAuth 2.0 と OpenID Connect(OIDC) という厳格な国際規格に裏打ちされた安全な仕組みです。

パスワードを直接サービスに渡さない構造によって、セキュリティと利便性の両立が実現されています。

Webサービスを設計・開発する際は、ターゲット層(一般コンシューマー向けならLINEやGoogle、iOS特化ならApple、開発者向けならGitHubなど)やセキュリティ要件、今後のパスキー導入などを考慮しながら、最適な認証基盤を選定していくことが重要です。

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